DNP年史編纂コンサルティング

この5つの強みによって、

・同業種・同業界における経験を活かしたアドバイザリーを行いながら、企業の成長過程でのポイントを押さえた企画構成を行うことで、貴社らしい年史を生み出します。

・収集・整理した史料や情報の活用などコミュニケーション展開においては、社内の専門チームとシームレスに連携しながら効率性と品質を追求することで、ご担当者様の負担軽減を図ります。

このようなプロフェッショナルとしての取り組み姿勢とグループ力をご評価いただいております。

年史編纂は長期のプロジェクトになるため、進行が滞らないよう入念な事前準備が必要です。
押さえておくべきポイントについてご紹介します。

DNPはこれら5つのポイントについても決定までのプロセスをサポートいたします。

近年のデジタル化により、編纂業務において収集・整理された史実や史料は、あらゆるツールに活用することができます。
帰属意識の向上や理念浸透などのインナーブランディングだけでなく、認知度向上や社外のステークホルダーとのコミュニケーションなどのアウターブランディングにも活用できます。

年史にはさまざまなタイプがあり、伝えたい対象と情報ソースの編集方法により異なります。DNPは近年の傾向をふまえて、独自に「未来志向型」「価値向上型」「史実検証型」「社員参加型」と4つのタイプに分類しています。
最近は組織のあり方やステークホルダーとの関係を意識することが多いため、「価値向上型」が多くなってきています。しかし、このようなトレンドは参考として、自社にとって必要性が高く、使いやすいと思われる方向を検討することをおすすめします。

創業の精神と先人の足跡を軸に、現存している史資料を整理しながら今までの経営の歴史をまとめます。また過去の財務諸表や従業員数などのデータは「資料編」として別途まとめます。
記録として残す意味合いが強い正史ですが、章・節・項と時代区分やテーマで構成し、読み物としての完成度を高めます。

資産として残すべき年史は、編纂する方針によっては一般の従業員にとって読みづらくなる可能性があります。インナーブランディングを意識し、従業員に読んでもらうために別途100ページ前後の記念誌を作成することもスタンダードになってきています。
海外の従業員に読んでもらうことを目的に、日本語版を海外拠点の言語に翻訳した外国語版を作成するケースも増えています。

近年では年史を必要部数しか印刷せず、PDFにして社内イントラに掲載する場合もありますが、それを読む人は非常に限定的です。そのため社内外のステークホルダーに自社の歴史をサマリーとして見やすく、理解していただくために、周年記念サイトを作ることが増えてきています。
史実として年史を編纂し、記念誌やWebへ活用する、という考えも含めてご検討ください。