Strength of CKA

サイバーナレッジアカデミーのコースは未知のインシデントにも対応できるチーム力を養成

インシデント対応
Strength of CKA

さまざまなインシデントへの対応力を強化・支援

近年、企業や組織を標的としたサイバー攻撃がより複雑化・高度化・巧妙化しています。サイバーナレッジアカデミーでは日々変化するサイバーインシデントに組織として対処できるよう、典型的な攻撃手法から最新のインシデントまで、多様な事例を取り入れた講義・演習を実施します。

サイバー演習風景
Strength of CKA

情報セキュリティにおけるプロフェッショナル人材育成に特化したサイバー演習

サイバーナレッジアカデミーでは、複雑化・高度化するサイバー攻撃に対し、CSIRTにおけるチームで対応することの有用性を認識し、チーム力の醸成と向上を体感することができます。
個人のスキルアップはもちろんのこと、チームリーダーをも養成する演習カリキュラムをご提供いたします。

受講生7,900名以上
Strength of CKA

業界・業種を問わず7,900名以上の受講実績

企業や組織を標的としたサイバー攻撃が、より複雑化・高度化・巧妙化する中、官公庁をはじめ、情報通信、航空・電力など約340社、7,900名以上のセキュリティ担当者に講義と訓練・各種演習を実施しプロフェッショナル人材を育成しています。

情報を総合的に判断し次の行動をメンバーに的確に指示

セキュリティリーダー育成キーポイントとなるサイバーナレッジアカデミー3つの特長

演習風景

充実の実践環境

座学や机上演習ではなく、実際のCSIRTの役割連携を体験していただく「チームワーク訓練」を採用し、企業のネットワークシステムを模した仮想環境を利用して訓練・演習を行います。
刻々と変わる状況の中、時間を確認しながらの分析・対処や報告を行うことで、実際のインシデントの経過に基づく対処経験を積むことができます。

多彩なインシデントシナリオ

多彩なインシデントシナリオ

演習では実例に基いたリアルなサイバー攻撃シナリオを多数用意しており、最新のサイバー攻撃対策を繰り返し学ぶことができます。
またサイバー攻撃に対する分析から、遮断・駆除等の対処、報告までを一貫して演習することで、未体験の攻撃にも対応・対処できるスキルを習得できます。

演習風景

チームの役割連携

演習中は2~4人のチームで訓練を実施し、攻撃シナリオ毎にチーム内でリーダーと各スペシャリストの役割を交代しながらトレーニングを進めます。複数の役割を経験することで自分以外のメンバーとのコミュニケーションやセキュリティ責任者(CISO)への報告のポイントを学び、実際のインシデントの際に必要となる的確なコミュニケーションのスキルが身につきます。

Strength of CKA

サイバーセキュリティ先進国イスラエルの技術と、エキスパート講師陣による実践演習

サイバー攻撃への対策には、実践での攻撃対応トレーニングを繰り返し行い、対応フローやチーム連携を身につける必要があります。

TameRange

サイバー攻撃をリアルに再現する訓練システム

イスラエルのIAI(イスラエル・エアロスペース・インダストリーズ)社が開発・提供するサイバーレンジ訓練システムTAME Rangeを導入しています。本物のサイバー攻撃を再現した攻撃シナリオで繰り返しトレーニングができるのが特徴です。

講師陣

IAI社認定の講師陣が講義を担当

サイバーセキュリティ大国であるイスラエルでトレーニングを積んだ講師陣が、サイバーセキュリティ対策への考え方、実践での対応力、チームとしてどのように対策・対応することが必要かなど、組織のマネジメントも含めた指導を行います。

受講生の声

スキルの幅が広がりました。

攻撃への対処が一筋縄ではいかないこと、様々な情報の組み合わせが重要であることを実感。また、攻撃手法に関する予備知識が不足していたことを痛感。

受講生の声

実践的な講義内容に満足。

これまでICS環境は攻撃が困難と思っていたが、一度ネットワーク内に侵入してしまえばレガシーな環境のために攻撃を拡大化が容易であるということを講義で理解。

受講生の声

CSIRTの必要性を痛感。

CSIRTのあるべき姿を学習。セキュリティ対策要員の価値についてどのように経営層に示すか考えられたのは有意義で、常に対話形式でのコース進行のすばらしさに脱帽。

DNP本社ビル
Strength of CKA

大日本印刷の事業実績に基づく技術・ノウハウをカリキュラムに凝縮

DNPは印刷技術を軸に140年余り事業を拡大する中で、発売前の製品情報やDMの発送先など、顧客企業の重要情報を取り扱うことから、情報セキュリティの技術・体制・従業者教育の改善を常に行ってきました。
お客様の情報を守るという自社ニーズから出発した技術や日本国内での教育ノウハウが、サイバー攻撃対策人材育成に生かされています。