DNP太陽光発電所用反射シート

2020年から北海道旭川市の太陽光発電所で当製品の実証実験を行っており、このシートの効果によって、発電量が約6％向上することを確認しています。また、敷設から3年が経過した現在でもその性能を維持していることも確認できています。

日本政府は2012年に、再生可能エネルギーの普及・発展を目指して、太陽光や風力等の再生可能エネルギーで発電した電気を一定の価格で一定期間電力会社が買い取るFIT（Feed-in Tariff：固定価格買取）制度を開始しました。
この制度の適用期間は、容量10kW未満の太陽光発電で10年間、それ以上の容量では20年間となっています。
運転開始から約10年が経過した発電所が増え、主要部品の交換を含めた関連機器の更新も増加する中、新たに両面採光型太陽電池モジュール等を導入して発電量を増やす「リパワリング」のニーズが高まっています。
こうしたニーズに対してDNPは今回、高い耐久性と信頼性を備えた太陽電池モジュール向けのバックシートや封止材を提供してきた実績を活かし、「DNP太陽光発電所用反射シート」の提供を開始します。
このシートは、多彩な素材を組み合わせるコンバーティング技術と信頼性評価技術をもとに開発した、両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる製品です。

本シートは、太陽電池の発電領域である光の波長400nm～1,200nmに対して、85％以上の高い反射率を有します。光の散乱効果が高いので、幅広い太陽の角度に対応可能です。

太陽電池モジュールの信頼性評価に用いられている耐高温・高湿試験、および耐候性試験において、屋外で10年相当が経過しても反射率に変化はなく、発電量向上効果が維持できます。^＊1

本シートは、植物が光合成に利用する光の波長の90%以上を遮ることができるため、シートを敷いた地面への光の透過を抑制して、植物の育成を防ぐことができます。これにより、除草作業の負荷の軽減につながります。

_{＊1 本試験結果はあくまで耐用年数の目安であり、製品の使用環境などにより、耐用年数は異なります。実際の製品の耐用年数を保証するものではございません。}

DNPは、両面採光型太陽電池モジュールの導入を検討している発電事業者や、太陽光発電所の設計・調達・建設等を手掛けるEPC（Engineering／Procurement／Construction）事業者、運用・メンテナンス等を手掛けるO&M（Operation & Maintenance）事業者等に本製品を提供し、今後も、再生可能エネルギーの普及・発展につながる製品を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。