2024年6月14日

従来品より27%軽量で長時間保冷できる「DNP多機能断熱ボックス」を発売

配送時のドライバーの負荷を軽減し、運送業界の課題解決に

大日本印刷株式会社(本社:東京 社長:北島義斉 以下:DNP)は、2017年から提供している、真空断熱材を用いた「DNP多機能断熱ボックス」の重量を従来から約27%削減した軽量の新製品を開発して、2024年6月14日(金)に発売します。

電源を使わずに内部の温度を長時間一定に保ち、長距離の輸送も可能な「DNP多機能断熱ボックス」の新製品は、一般的な発泡断熱材を用いた製品と比べ、保冷剤の使用量を大幅に削減でき、4時間は保冷剤なしでの保冷維持が可能です。また、保冷剤量が同じ場合は保冷時間が約2.2倍向上しました。DNPは、本製品の主なターゲットとして、冷凍・冷蔵食品、チルド食肉類、医薬品、化学薬品類等を想定しており、これらの輸送を手掛ける流通・小売り業を中心に本製品を販売し、運送に関する課題解決と環境負荷の低減に貢献していきます。

       

新開発した軽量の断熱ボックスの使用時イメージ(左)と配送後に折り畳んだ際のイメージ(右)

「DNP多機能断熱ボックス」の軽量新製品開発の背景

国内では近年、一人暮らし・共働き・高齢者等の世帯の増加や生活習慣の変化などによって、冷凍・冷蔵食品等の市場の拡大が続いています。一方、2024年4月から運送業務に対する時間外労働の上限規制が適用され、ドライバーの人員不足や配送のひっ迫が懸念されています。

このような状況に対してDNPは今回、「DNP多機能断熱ボックス」を一層軽量にすることで、電源を使わない長時間保冷の需要拡大や輸送者の負担軽減などに対応していきます。

「DNP多機能断熱ボックス」の新製品の特長

1.真空断熱材の工夫により、従来製品より重量を27%削減

冷蔵庫用などで長年実績のあるフィルムと従来製品の設計技術を応用・発展させ、さらに真空断熱材を工夫することで軽量化を実現しました。従来よりも軽くしたことで、荷物の積み込み・積み下ろし時のドライバーの負荷の軽減、配送の効率化、配送時のCO2削減などにつなげていきます。また、軽量になった分、保冷剤を多く搭載できるため、より長時間の冷凍・冷蔵が可能になります。

2. 一般的な発泡断熱材を用いた製品と比べ、保冷時間を約2.2倍向上

一般的な発泡断熱材を用いた断熱ボックスは、長時間の保冷状態の維持が難しく、気温の高い時期の配達では保冷剤(ドライアイス等)を増やして対応しています。保冷剤の重量が増えると、運送車の最大積載量に早めに達してしまい、冷凍・冷蔵食品等の予定量が運べないという課題がありました。今回開発した「DNP多機能断熱ボックス」の新製品は、保冷時間を一般的な発砲断熱材を用いたボックスの約2.2倍に向上させており、保冷剤削減による多くの荷物の搭載と配送の効率化につなげることができます。また、配送先の流通・小売店でも、この製品に荷物を入れたまま電源なしで長時間保管できるため、冷凍食品等が届いた際もすぐに取り出して仕分ける必要がありません。そのため、流通・小売店の業務負荷の低減や、人手不足による課題の解消などにも貢献していきます。

3.断熱性能を確保した形状と、運用性に優れた折りたたみ構造

本製品は、横65cm×奥行39cm×高さ44.5cm(内寸)で、112リットルまでの搭載が可能です。中身を取り出して折りたたむと、横73.5cm×奥行22.5cm×高さ51cm(外寸)にまで小さくできますので、使用時以外は場所を取らずに収納できます。また、組み立てや折りたたみは簡単に行うことができます。導入企業のニーズに応じたカスタマイズや設計も可能で、DNPは最適な運用について提案します。

■機能等の比較

◯新製品と従来の真空断熱材を用いたボックスとの比較:

同等の機能で重量を約27%減


従来の真空断熱材を用いたックス

新製品     

重量

10.4kg

7.6kg       

◯新製品と一般的な発泡断熱材を用いたボックスの比較:

保冷剤量が同じ場合、保冷時間を約2.2倍に/保冷時間を同等にする場合、保冷剤量を削減(4時間までの保冷維持は、保冷剤がゼロに)


一般的な発泡断熱材を用いたボックス

新製品                   

重量

4.4kg

7.6kg

保冷剤量

2.4kg

2.4kg

無し

保冷時間

4時間

9時間

4時間

※12㎏の冷凍食品を入れた場合の数値。中に入れる冷凍品の量により数値は変動します。

※外気温25度、ボックス内の商品温度-18度以下を維持することを想定しています。

今後の展開

DNPは、「DNP多機能断熱ボックス」の新製品を食品関連だけでなく、医薬品、化学薬品類にも積極的に展開し、物流・小売等の企業を中心に販売して、各種課題の解決に貢献していきます。


※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。

※記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。


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