バリアフィルム「DNP透明蒸着フィルム IB-Film」の用途を拡大

大日本印刷株式会社（本社:東京　社長:北島義斉　資本金:1,144億円　以下:DNP）は、透明で水蒸気と酸素に対するバリア性に優れたフィルム「DNP透明蒸着フィルム IB-Film^＊1」のバリア性を包装用以上に高めるとともに、フィルムの複数の層の構成を工夫して、機械適性や光学特性を高めることで、ディスプレー等の産業用途の各種製品に組み込むための基材として開発し、販売を強化します。

【「DNP透明蒸着フィルム IB-Film」の採用実績と、さらなる用途拡大について】

DNPは、1998年に「DNP透明蒸着フィルム IB-Film」の量産を開始し、これまでに食品・生活用品の包装や輸液バッグなどの医療用途に提供してきました。このフィルムは、単一素材（モノマテリアル）でリサイクル性を高めた環境対応包材などにバリア性を付与するためにも用いています。

また、新たな用途として、色域が広い液晶ディスプレーとして採用が増えているQD（Quantum Dot：量子ドット）シート用のバリアフィルムとして、2019年モデルに本フィルムが採用されています。このように、近年は、ディスプレー用を中心に、水蒸気や酸素を遮断するバリアフィルムとしてのニーズが拡がっていますが、フィルムが薄いため取り扱いが困難であり、機械適性や光学特性のコントロールなどが課題となっていました。これに対してDNPは今回、バリアフィルムの層構成を工夫して基材を厚くすることによって取り扱いやすくしました。また、フィルムの表面を、光学特性をコントロールしたマット（ツヤ消し）仕上げにするなど、産業用途向けに改良しました。

このような新機能を追加したバリアフィルムを、ディスプレー製品のほか、各種センサーやIoT機器に内蔵されるフレキシブルプリント基板の電極保護シートなど、さまざまな産業用途向けに販売していきます。

【今後の展開】

DNPは本フィルムを、各種光学フィルムへの転用やプリンテッドエレクトロニクス用基材として展開し、産業用途向けバリアフィルム関連製品で2022年度に年間100億円の売り上げを目指します。

【「DNP透明蒸着フィルム IB-Film」の採用実績と、さらなる用途拡大について】

【今後の展開】

＊1 IB（Innovative Barrier：アイビー）-Filmは、DNPが独自開発した蒸着技術と特殊コーティング技術を使い、水蒸気と酸素に対する高いバリア性を持たせた透明蒸着フィルムです。

※ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。