第28回地球環境大賞の「大賞」を受賞

大日本印刷株式会社（本社:東京　社長:北島義斉　資本金:1,144億円　以下:DNP）は、電源を必要とせずに定温での長距離輸送を可能とする「DNP多機能断熱ボックス」について、その高い断熱性能と輸送効率による環境負荷の低減が評価され、第28回地球環境大賞（主催:フジサンケイグループ）の最上位賞である「大賞」を受賞しました。

■DNPの地球環境問題への取り組み

DNPは、グループの行動規範に「環境保全と持続可能な社会の実現」を掲げ、製品・サービスの開発・提供などの事業活動とともに、その製造過程や地域貢献などの企業活動のすべてにおいて、環境負荷の低減に努めています。また、国連が2015年に採択した「持続可能な開発目標（SDGs）」にも掲げられているさまざまな社会課題を解決するとともに、人々の期待に応える新しい価値の創出に注力し、持続可能な、より良い社会の実現をめざしています。特に、気候変動への対応は喫緊の課題と捉え、サプライチェーン全体を視野に入れた温室効果ガス（GHG： Greenhouse gas）排出量の削減や環境負荷の削減を進めており、自社排出量については2030年目標を設定し、Science Based Targetsイニシアチブ^＊1の認定を受けています。

■地球環境大賞について

1992年にスタートした地球環境大賞は「産業の発展と地球環境との共生」に積極的に取り組んでいる企業や自治体、市民グループを顕彰する制度です。地球温暖化防止や循環型社会の実現に寄与する新技術・新製品の開発、環境保全活動・事業の促進や、21世紀の社会システムの探求、地球環境に対する保全意識の一段の向上を目的として実施されています。DNPは地球環境大賞で過去に、第4回（1995年）の通産大臣賞、第14回（2005年）の環境大臣賞、第26回（2017年）の日本経済団体連合会会長賞を受賞しており、今回が4回目の受賞となります。

なお、第28回「地球環境大賞授賞式」は2019年4月に行われる予定です。

【DNP多機能断熱ボックスの概要】

DNPは、インキ等を均一に塗布するコーティング技術や、金属に微細なパターンを形成する微細加工技術などを活用し、光や熱、液体や気体等を制御する高機能フィルムの数々を開発してきました。「DNP多機能断熱ボックス」は、ガス（気体）透過性の低いハイバリアフィルムを活用した真空断熱パネルをボックスのすべての壁面に利用することで、高い断熱性を有しています。輸送時には、電源がない環境でも内部の温度を長時間一定範囲に保つことが可能です。

また、独自に開発したソフトウェアにより、同梱する保冷剤の量などを最適化することで、効果的に長時間の定温輸送を実現できます。このため、真夏の荷物の積み替え時や、冷凍・冷蔵機能を持たない常温車を利用した輸送においても、コールドチェーン^＊2を維持することが可能です。

また、ボックスの高い断熱性能は、ドライアイスから保冷剤への切り替えも可能なため、二酸化炭素の排出量削減にも寄与します。さらに、常温品と冷蔵・冷凍品の混載輸送による輸送効率の改善や、断熱ボックスのリユースによる使い捨て資材の削減など、地球環境への負荷を大きく低減します。

こうした環境負荷の低減につながる機能が高く評価され、今回、「第28回地球環境大賞」の「大賞」受賞につながりました。

DNP多機能断熱ボックスの製品紹介ページもご覧ください↓

https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/1188731_1567.html

「高密度発泡ケースとドライアイス」を使用した場合と「DNP多機能断熱ボックスと保冷剤」を使用した場合のGHG排出量比較

注：カーボンフットプリントコミュニケーションプログラムの基本データベースに基づきDNPにて算出。DNP多機能断熱ボックスについては、製造時に排出されるGHGも考慮して算出しました。

真空断熱パネルの構造

返却時には折りたたんで輸送できます。

＊1 Science Based Targets（SBT）イニシアチブ： 産業革命前からの気温上昇を2℃未満に抑えるための科学的根拠に基づいたGHGの排出削減目標の達成を目的として、CDP、国連グローバル・コンパクト、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）の4団体が2015年に共同で設立した団体。

＊2 コールドチェーン（cold chain） ： 輸送を中心としたプロセスの全体で、一定の低温状態を途切れることなく保つ物流方式のこと。