MIYASHITA PARKを舞台にリアルとバーチャルが連動した新感覚の謎解きイベントを開催

大日本印刷株式会社（以下、DNP）と三井不動産株式会社(以下、三井不動産)は、7月15日（金）～9月4日（日）に、リアルとバーチャルのMIYASHITA PARKを舞台とした謎解き体験イベント「松丸亮吾のMIYASHITA MYSTERY PARK 2022 created by RIDDLER」を開催します。

三井不動産グループが管理・運営するMIYASHITA PARK内のリアル商業施設の「RAYARD MIYASHITA PARK」と、DNPが2021年から運営するバーチャル空間上の「渋谷区立宮下公園 Powered by PARALLEL SITE」を連動させたイベントです。謎解きブームの仕掛け人・松丸亮吾氏が代表を務める謎解きクリエイター集団RIDDLER（リドラ）株式会社が企画しました。2021年9月にDNPがバーチャル空間上の宮下公園で開催した「松丸亮吾のMIYASHITA MYSTERY PARK」をリアル空間にも拡げ、謎もスケールも大きく進化を遂げています。

【「松丸亮吾のMIYASHITA MYSTERY PARK 2022 created by RIDDLER」の特長】

１．リアルとバーチャルが連動した新しい謎解き体験

本イベントは、原因不明の“バグ”に侵食されたMIYASHITA PARKの平和な姿を取り戻すため、渋谷のリアルな商業施設と、スマートフォンやパソコンからアクセスできるバーチャルの宮下公園の両方に散りばめられたすべての謎を解き明かしていく企画です。リアルとバーチャルの空間双方の謎解きヒントが連動しており、両方の空間の謎を解くことで完全にクリアできます。リアルでは困難な「バーチャルならではの表現や謎解きの仕掛け」と、バーチャルでは再現しきれない「リアルな体感や日常との融合」など、それぞれの特長を掛け合わせることで、今までにない謎解きが楽しめます。

２．リアルとバーチャルの相互送客により地域や施設の交流を拡大

リアルとバーチャルのどちらの謎解きから始めても楽しむことができます。リアルからバーチャルへ、バーチャルからリアルへという相互送客の仕組みによって、新規の利用者や来訪者が期待でき、施設の価値向上や地域・まち・コミュニティの活性化にもつなげていきます。

■イベントの概要

○会期 ： 2022年7月15日（金）～2022年9月4日（日）

〇リアル空間はこちら ：

・場所 ： MIYASHITA PARK（東京都渋谷区神宮前6-20-10）

・キット販売：RAYARD MIYASHITA PARK South 2Fの「THE SHIBUYA SOUVENIR STORE」

・キット販売時間：11:00～21：00

・参加費 ： 1人2,000円（税込）

〇バーチャル空間はこちら ：

・場所 ： 渋谷区立宮下公園 Powered by PARALLEL SITE

・URL：https://shibuya-miyashitapark.parallel-city.jp/

・参加費 ： 無料

〇イベント特設WebページURL：https://mitsui-shopping-park.com/urban/special/mysterypark2022

【渋谷区立宮下公園 Powered by PARALLEL SITE（パラレルサイト）】

DNPは渋谷未来デザインと宮下公園パートナーズとともに、公共空間の高度利用の取り組みの一つとして、バーチャル空間「渋谷区立宮下公園 Powered by PARALLEL SITE」を2021年7月に構築し、3社が連携してさまざまな実証事業を行っています。

リアルとバーチャルの公共空間で多様な取り組みを行うほか、京都市と連携して京都の魅力を体験できる「京都館PLUS X」をバーチャルの宮下公園内で展開しています。当空間として初のリアルとバーチャルの連動イベント「松丸亮吾のMIYASHITA MYSTERY PARK 2022 created by RIDDLER」を通じて、新たな賑わい創出に向けた検証を行います。今後も、公園の価値向上や新たなコミュニケーションの創出、地域活性化を促し、渋谷の新しいカルチャーを発信していきます。

【DNPのXRコミュニケーション事業について】

DNPは、あらゆる年齢・性別・言語等の人々が、互いに分け隔てられることなく、リアルとバーチャルの双方を行き来できる新しい体験と経済圏を創出する「XRコミュニケーション事業」を展開しています。DNP独自の「P&I」（印刷と情報：Printing & Information）の強みである表現技術や安全・安心に大量の情報を処理する能力に、リアルとバーチャルを融合するXRの最新技術や多くのパートナーの強みを掛け合わせて、多様な価値を創出します。自治体や地域のパートナー企業等と共創しながら、2025年までに、日本各地の街や施設の公認空間を30拠点開発していく計画です。

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※記載された製品の仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。今後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。