2019年度に 植物由来包材で森林239.4ヘクタール分、3,000トンのCO₂を削減

大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　資本金:1,144億円　以下:DNP）は、環境への貢献度合いを可視化するため、当社が開発した「DNP植物由来包材 バイオマテック」の2019年度の1年間の出荷量からCO₂削減量を算出しました。その結果、石油由来の包材を使用した場合と比べ、森林239.4ヘクタール（東京ドーム51個分、杉21.4万本分）の吸収量にあたる3,000t（トン）のCO₂削減に相当することがわかりました。

DNPでは、環境問題への関心の高まりを背景に「バイオマテック」シリーズの製品を2010年から提供しています。また2018年度から、環境への貢献度合いの可視化を目的に当製品によるCO₂削減量を算出しています。2018年度の削減量は2,500tでしたが、2019年度は国の環境戦略としてバイオマスプラスチック導入の数値目標が示されるなどにより企業の環境問題への関心が一層高まり、バイオマテックシリーズの採用が増えました。その結果、CO₂削減量も増加し、算出を開始した2018年度から累計で5,500ｔ以上の削減となりました。

今後の展開

DNPはバイオマテックの拡販でさらに環境配慮を進め、2020年度には5,000t以上のCO₂削減を目指します。また、2019年5月に日本政府が策定した「プラスチック資源循環戦略」は、「3R（リデュース、リユース、リサイクル）＋Renewable」を基本原則としており、焼却せざるを得ないプラスチックには「カーボンニュートラル」^＊1であるバイオマスプラスチックを最大限に使用することとされています。さらに、2030年までにバイオマスプラスチックを約200万t導入するという数値目標も掲げられています。DNPの「バイオマテック」シリーズは、石油由来のプラスチックを削減（リデュース）し、再生可能な植物由来原料を使用することでCO₂を削減できるため、この戦略にも合致し、数値目標の達成にも貢献します。今後もDNPは環境に配慮した多様なパッケージの開発を進めていきます。

＊1：「カーボンニュートラル」は、植物が生育の過程、光合成によってCO₂を空気中から取り込んでいるため、パッケージ使用後の焼却時に出るCO₂と相殺することが可能であるという考え方です。

「DNP植物由来包材 バイオマテック」について

DNPは、「資源の循環」「CO₂の削減」「自然環境の保全」という3つの提供価値で、循環型社会の実現をめざす「DNP環境配慮パッケージング　GREEN PACKAGING」を展開しています。「CO₂の削減」においては、原材料調達から製造、廃棄までのライフサイクル全体で排出量削減を推進しています。

この「GREEN PACKAGING」の柱のひとつが、「DNP植物由来包材 バイオマテック」シリーズです。サトウキビから砂糖を精製した際の副産物（廃糖蜜）やとうもろこしなど、植物由来の原料を一部に使用して、石油資源の使用量を削減します。カーボンニュートラルであるため、製品のライフサイクル全体でのCO₂の削減に有効です。

この「バイオマテック」シリーズは、石油由来のプラスチックと同等の物性であり、食品や日用品など誰もが手に取る商品に使用することが可能です。石油由来のプラスチックと比べて、CO₂の排出量を製品のライフサイクル全体で約10％以上削減します。DNPは、2010年に「バイオマテックPEフィルム」を、2012年に「バイオマテックPETフィルム」を開発し、その後、シリーズのラインアップを増強しています。

主な採用事例は、以下の通りです。

　

株式会社永谷園「生みそタイプみそ汁 あさげ　徳用10食入」(左)、株式会社Mizkan Holdings「〆まで美味しい　ごま豆乳鍋つゆ」（右）

    　　  

ライオン株式会社「Ban 汗ブロック　プラチナロールオン　無香料」（左）、ロート製薬株式会社「肌ラボ 極潤ヒアルロン液　詰め替え」（右）

*バイオマテックは、大日本印刷株式会社の商標です。

*その他、記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。