「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定

気候変動などの課題解決に向けて温室効果ガスの排出量実質ゼロを目指す

大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　資本金:1,144億円　以下:DNP）は、持続可能な社会の実現に向けて、DNPの“2050年のありたい姿”を示すものとして「DNPグループ環境ビジョン 2050」を策定しました。社員一人ひとりが、あらゆる事業において環境とのかかわりを強く意識し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現を目指していきます。

近年、国際社会で環境・社会・ガバナンス（ESG）に配慮した経営が求められており、特に持続可能な社会の実現に向けて、気候変動への対応と循環型社会の構築といった「環境」の視点の重要性が高まっています。

DNPは、事業ビジョンに「P&Iイノベーション」を掲げ、「P&I」（印刷と情報：Printing and Information）の独自の強みを掛け合わせ、多様なパートナーと連携して、人々の期待に応えるとともに、社会課題を解決する革新的な新しい価値の創出に取り組んでいます。

■「DNPグループ環境ビジョン2050」

DNPは、持続可能な社会の実現に向け、P&Iイノベーションによる新たな価値の創出により「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」を目指します。

〇脱炭素社会（気候変動の緩和と適応）

・自社拠点での事業活動に伴うGHG（温室効果ガス）排出量実質ゼロを目指します。

・製品・サービスを通じて脱炭素社会の構築に貢献していきます。

〇循環型社会（資源の効率的利用）

・バリューチェーン全体で資源を効率的に利用し循環させることで、最大限の価値を提供します。

〇自然共生社会（生物多様性の保全）

・バリューチェーン全体での生物多様性への影響の最小化と、地域生態系との調和を目指します。

■DNPの環境への取り組み

DNPは、事業活動と地球環境との共生を絶えず考え、行動規範の一つに「環境保全と持続可能な社会の実現」を掲げています。1992年に全社員が指針とする「行動憲章」において「人類の繁栄と未来を守るため、技術の総力をあげて環境問題への積極的な対応をはかっていく」ことを宣言し、2000年には「大日本印刷グループ環境委員会」を設置して「DNPグループ環境方針」を策定しました。2010年には「DNPグループ生物多様性宣言」を定めるなど、環境に関連する課題を企業が長期的に存続していくための重要な経営課題のひとつと捉え、積極的に取り組みを推進してきました。

また、気候変動に関するリスクが顕在化するなか、2017年度にGHG排出量削減に関して、2030年までに2015年度比25％削減する目標を設定し、国際的な環境団体「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」の認定を取得しました。また、2020年2月には、環境分野に取り組む国際的な非営利団体CDPからサプライチェーン全体での取り組みが評価され、「サプライヤーエンゲージメント評価」において最高評価のリーダーボードに選出されています。

今後は、「DNPグループ環境ビジョン 2050」の実現に向けて、さらに活動を強化していきます。

「DNPグループ 環境ビジョン2050」を策定

■「DNPグループ環境ビジョン2050」

■DNPの環境への取り組み

DNPの環境への取り組みはこちらをご覧ください。→ URL：https://www.dnp.co.jp/sustainability/management/environment/#anchor02

DNPの環境への取り組みはこちらをご覧ください。→　URL：https://www.dnp.co.jp/sustainability/management/environment/#anchor02