気候変動への取り組みでCDPの最高評価「Aリスト企業」に認定

大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　以下:DNP）は今回、企業等の環境関連の戦略や取り組みなどを評価・認定する国際的な非営利団体CDP^＊1（本部：イギリス・ロンドン）から、気候変動への取組みで、最高評価である「Aリスト企業」に認定されました。

CDPは、世界の企業や都市に対して、気候変動対応の戦略や温室効果ガス（GHG）排出量削減の取り組みなどを評価する世界有数のESG評価機関です。各社の情報開示の包括性・リスク管理・高い目標設定・リーダーシップ等の情報から、独立した手法で企業を評価し、「A」から「D-（マイナス）」までのスコアを付与します。その評価プロセスは、気候変動に関する情報開示の枠組みであるTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言にも準拠しています。2022年には、130兆米ドル以上の資産を持つ680社以上の機関投資家がCDPを通じた環境情報開示を求め、過去最高の約18,700社の企業がこれに応じています。その結果、世界の330を超える企業が、CDPによって、気候変動、フォレスト、水セキュリティの分野で「Aリスト企業」として認定されました。

今回DNPは、気候変動の分野で「Aリスト企業」として認定されました。日本企業の気候変動分野の「Aリスト企業」は74社です。

＊1 CDPについて → https://www.cdp.net

DNPの気候変動への取り組みについて^＊2

DNPは、1972年に業界に先駆けて社内に環境専門の部署を設置するなど、早くから環境関連の課題解決に取り組み、環境配慮製品・サービスの開発、提供を推進しています。2020年3月には「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた活動を加速させています。

特に、「脱炭素社会」の実現に向けて、自社拠点での事業活動にともなうGHG排出量の2050年までの実質ゼロと、製品・サービスを通じた環境負荷の低減を目指しています。2030年度までに2015年度比でGHG排出量を40％削減するという中期目標に対し、2020年度実績で、すでに30.3％の削減を実現しています。今回の認定は、こういった取り組みが総合的に評価されたものと考えます。

今後もDNPは、社会課題の解決と企業としての成長を両立させ、持続可能なより良い社会と、より心豊かな暮らしの実現に向けて、新しい価値の創出に努めていきます。

＊2　DNPのサステナビリティ関連の取り組みはこちら → https://www.dnp.co.jp/sustainability/

＊　 DNPのESG投資インデックスへの組み入れ状況はこちら → https://www.dnp.co.jp/sustainability/evaluation/index.html

※記載されている会社名・ロゴは、各社の商標または登録商標です。

DNPの気候変動への取り組みについて＊2

DNPの気候変動への取り組みについて^＊2