2022年6月23日
電子レンジで簡単に調理できる断熱紙カップで日本包装技術協会「第46回木下賞」を受賞
大日本印刷株式会社(本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 以下:DNP)は、「DNP断熱紙カップ HI-CUP® 電子レンジ対応*1」で、公益社団法人日本包装技術協会が主催する「第46回木下賞」(研究開発部門)を受賞しました。
この製品は、プラスチックの代替として、再生可能資源である紙を用いて環境負荷を低減しています。また、紙カップの脚部を内側に折り込んでフラット化するDNP独自の加工技術(特許取得済)によって、電子レンジで加熱しても焦げの発生を抑制できる機能性・安全性を有しています。今回の木下賞では、こうした特長が高く評価されました。
リモートでの受賞記念撮影(左)/「DNP断熱紙カップ HI-CUP 電子レンジ対応」(右)
【木下賞について】
「木下賞」は、日本包装技術協会の第2代会長・木下又三郎氏(故人)の包装業界に対する多年の功績を記念して創設されました。包装関連の分野で、各年度に、研究・開発で顕著な業績をあげたもの、改善・合理化に顕著な業績をあげたもの、新規分野の創出に顕著な業績をあげたものに対して、各賞が授与されます。
今回DNPが受賞した「研究開発部門」では、次の審査基準によって選定されています。
○包装材料・容器の製造、加工、および応用技法に関する研究・開発。
○新しい包装機械の開発、または機械の性能の向上。
○包装資材・容器の構成、表面処理、形状などが独創的であり、かつ消費者・ユーザーの嗜好に合致した研究・開発。
○環境保全のための包装適正化の研究・開発。
(改正容器包装リサイクル法および資源有効利用促進法に対応)。
【「DNP断熱紙カップ HI-CUP 電子レンジ対応」の特長】
◯従来の紙カップは、電子レンジで加熱した際に、脚部が高温となり、焦げる場合がありました。この課題に対してDNPは、独自の加工技術を開発し、脚部を内側に折り込むことで、焦げの発生を抑えることに成功しました。この「DNP断熱紙カップ HI-CUP 電子レンジ対応」はまた、電子レンジでの加熱後にそのまま喫食容器として使用できるほか、電子レンジの加熱によって「煮る」「蒸らす」などの幅広い調理を簡便に行うことができます。
◯再生可能な資源である紙を主に用いており、同じサイズのプラスチック容器と比較してプラスチック使用量を約90%、CO₂排出量*2を約54%削減することができます。また、容器を潰して捨てることができるため、プラスチック容器と比べてコンパクトに廃棄できます。
◯現在、冷凍食品を中心に、複数の企業で当製品の採用が検討されています。
【「DNP断熱紙カップ HI-CUP 電子レンジ対応」の開発背景】
DNPは持続可能なより良い社会とより快適な暮らしの実現に向けて、事業活動と地球環境との共生を常に考え、多様な施策を推進しています。
人々の身近な食品・日用品等のパッケージについては、「DNP環境配慮パッケージング GREEN PACKAGING*3」を展開し、「CO₂の削減」「資源の循環」「自然環境の保全」という3つの価値を社会に提供しています。
また、「3R(Reduce・Reuse・Recycle)+Renewable(持続可能な資源)」の実現にも努め、技術などの強みを掛け合わせて、環境に配慮した多様な製品・サービスを開発・提供しています。
日本国内では、単身・共働き・高齢者の世帯の増加等にともなって食生活の多様化が進み、冷凍食品を中心に、電子レンジでの調理の需要が拡大しています。こうしたニーズに対して、2020年に開発した「DNP断熱紙カップ HI-CUP 電子レンジ対応」は、紙素材の調理容器として、プラスチック使用量やCO₂削減などの社会課題の解決に貢献する製品です。また、食品向け容器の「新しいスタンダード」となるように努めるとともに、人々が自分の生活スタイルに合う「食」を実現できるように支援します。
*1 「DNP断熱紙カップ HI-CUP 電子レンジ対応」について https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/1188759_1567.html
*2 温室効果ガス(GHG)の排出量をCO2等量に換算した数値
*3 「DNP環境配慮パッケージング GREEN PACKAGING」について https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/1190186_1567.html
関連リリース
2020年2月25日ニュースリリース「電子レンジでも簡単に調理できる断熱紙カップを開発」 https://www.dnp.co.jp/news/detail/10157639_1587.html
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
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