JAPET＆CEC　情報教育対応教員研修全国セミナーのご報告
～「高校向け　スタディ・ログを活用した指導と働き方改革」より～
（２０２１年７月３０日開催）

Society 5.0が目指す超スマート社会に適応するためには、教育も改革しなければなりません。これまでの伝統的な授業から脱却し、「個に応じた指導」と「個別最適な学び」が必要になってくるのです。この「個別最適な学び」を実現するためには、子ども達が「自己調整学習」ができるように教師が促すことが重要です。
「自己調整学習」とは、自分で目標を設定し、モニタリングを経て自己評価を行うことです。例えば、「何時になったら宿題をやる」とか「何ページまでやる」といった目標を自分で立て、「この調子で進めれば終わる」とか「このままではだめなので違う方法をとる」とかといったモニタリングをし、最後に「次の目標は○○にしよう！」といった自己評価を行うことです。このような学習を進めるうえで、スタディ・ログが有効になるのです。
では次に実際にどうやってデータを活用するのかについては、東京都立高校での研究の最終報告書に基づいてお話します。朝学習と期末考査の分析結果は、学年・クラスごとはもちろん、個人ごとに可視化されています。

可視化されたデータから、この生徒は単元のどこが苦手であるか、あるいは、どれくらい達成しているのかが、学習指導要領に定められた「学習要素」ごとに把握できるため、教師は的確な指導がしやすくなります。今回の研究では、「テストができた」という自信を意味する「自己効力感」に着目した分析も行いました。テストの結果と自己効力感を縦軸と横軸に定義した4象限の表を作り、個々の生徒が各象限のどの位置にプロットされるかに注目しました。そして、象限ごとにどのような指導をすれば良いかを考察しました。例えば、点数は取れているのに自己効力感が低い生徒には、データを一緒に見ながら成功体験を確認し、自信を持たせることが考えられます。また、自己効力感が高いのに点数が低い生徒には、 データを見ながら現状把握をし、どの部分を強化すれば良いのかを細かくアドバイスする方法が挙げられます。このように、適切な学習方略を指導するためにスタディ・ログを活用することが有効です。さらに、自己効力感と点数が高い生徒と、これらが低い生徒が協働的に学び合う環境を整えることが重要です。
これにより、生徒同士で励まし合い，点数が高まる学習方略を共有できるため、自己効力感や成績の向上が期待できると考えています。

加藤雅英 統括指導主事より、まず始めに“子供たちの学ぶ意欲に応え、子供たちの力を最大限に伸ばすためのトータルツールとして、教育のデジタル化を強力に推進”している「TOKYOスマート・スクール・プロジェクト」についてご説明いただきました。今年度の取り組みは、学び方改革・教え方改革・働き方改革の三大改革があるといいます。それぞれの改革分野に各種システムやサービスを導入しデジタル化を進めており、そこで得られる教育データを一元化することで、個別最適な学びなどを実現し、授業スタイルを「知識習得型」から「価値創造・課題解決型」へと転換していこうとしています。さらに、教育データの一元化を実現できれば、様々な関係機関とデジタル連携が可能になると、将来の展望を語られました。例えば、小中学校や大学との間で学習情報や入学者選抜の情報連携ができますし、また家庭や私教育での学習情報とも連携できるようになるといいます。ただし、そのためには児童・生徒一人ひとりにIDを付与する必要があるなどの課題があるが、国の動向を見据えながら都としてできるところから少しずつ取り組んでいるとのお話でした。続いて、そういった取り組みの中の一つである「定期考査採点・分析システム」の導入による、教員の業務削減と学習データ活用の効果について解説いただきました。この取り組みは、令和元年11月から2年間、都立高校7校・８９種のテストで採点・分析システムを利用したものです。採点・分析の実際の流れは、①定期考査・小テストを紙で実施、②答案をスキャンしPDF化、 ③問ごとに配点や観点を設定、④パソコン画面上で串刺し採点、⑤自動算出された合計点を成績を管理しているサーバーへコピー、⑥答案を返却し、分析結果を授業改善に活用、となります。その結果として、従来の方式での採点と比較して作業時間は約半分（４９％）になったといいます。これは教員一人あたりの年間で試算すると42時間の時間削減になるということで、「働き方改革」に大きく貢献するということがわかったと、お話いただきました。